ROE・ROA・PER・PBRとは？財務指標の意味と計算式をわかりやすく解説

ROE（自己資本利益率）Return on Equity

株主が出資した資本（自己資本）に対して、どれだけの利益を生み出したかを示す指標。株主視点で最も重要な収益性指標です。

日本では「ROE8%以上」を経営目標とする上場企業が増えています（コーポレートガバナンス改革の影響）。米国企業は平均15〜20%程度と高い傾向があります。

ROA（総資産利益率）Return on Assets

企業が持つすべての資産（総資産）を使って、どれだけ効率よく利益を生み出したかを示す指標。経営者視点で重要な収益性指標です。

ROAはROEと違い、借入金（負債）も含めた全資産の活用効率を見るため、財務レバレッジの影響を受けません。ROEとROAを組み合わせて見ることで、収益の「質」をより深く分析できます。

売上高営業利益率

売上高に対して、本業でどれだけ利益を上げているかを示す指標。「本業の収益力」を測る基本指標です。

業種によって大きく異なります。IT・ソフトウェア業では20〜30%の企業も多い一方、食品小売・流通業では2〜4%程度が一般的です。同業他社と比較することが重要です。

流動比率

短期的な支払い能力を示す指標。流動負債（1年以内に返済が必要な借金）に対して、流動資産（1年以内に現金化できる資産）がどれだけあるかを表します。

自己資本比率

総資産に占める純資産（自己資本）の割合。借金に頼らず、どれだけ自己資金で経営しているかを示す財務安全性の代表的指標です。

業種によって異なり、銀行・金融業は特性上自己資本比率が低くなります。製造業や情報サービス業では40〜60%の企業が多い傾向があります。

D/Eレシオ（負債資本比率）

自己資本に対する有利子負債の割合。借金の多さを自己資本との比率で表したもので、財務レバレッジの大きさを示します。

PER（株価収益率）Price Earnings Ratio

株価が1株当たり純利益（EPS）の何倍かを示す指標。株式の割安・割高を判断する最も基本的な投資指標です。

PERが低いほど「利益に対して株価が安い（割安）」を意味しますが、業種や成長率によって適正水準は異なります。成長企業は高PERでも正当化されることがあります。

PBR（株価純資産倍率）Price Book-value Ratio

株価が1株当たり純資産（BPS）の何倍かを示す指標。企業の解散価値と株価を比較します。

PBR1倍未満の状態は「株式時価総額が企業の純資産を下回っている」ことを意味し、割安の指標となります。東京証券取引所はPBR1倍未満の上場企業に改善を求めています（2023年〜）。

EPS（1株当たり純利益）Earnings Per Share

1株当たりどれだけの純利益を上げているかを示す指標。企業の稼ぐ力を1株単位で表します。

EPSが毎年増加している企業は「成長企業」の証。PERと組み合わせて使うことで、株価の割安・割高をより正確に判断できます。

EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）

Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortizationの略。金利・税金・減価償却費を差し引く前の利益で、企業の「稼ぐ力」の本質を示します。M&A（合併・買収）の際の企業価値評価でよく使われます。

EBITDAは国や会計基準（IFRS・J-GAAP）の違いによる影響を受けにくいため、国際的な企業比較や企業買収の場面でよく使われます。「EBITDAマルチプル」（企業価値÷EBITDA）は企業価値評価の標準的な手法です。

フリーキャッシュフロー（FCF）

企業が自由に使える現金の量を示す指標。配当の支払い・借入返済・新規投資などに充てられる「本当の稼ぎ」です。

フリーCFがプラスの企業は、借金返済・配当増額・自社株買い・新規投資などを自己資金でまかなえます。継続的にマイナスの企業は資金調達に頼って経営している状態で、注意が必要です。

総資産回転率

企業が持つ総資産を1年間に何回転させて売上を生み出しているかを示す指標。資産の活用効率を測ります。

回転率が高いほど少ない資産で多くの売上を上げていることを意味します。小売業・食品業は回転率が高く、不動産業・製造業は設備が多いため低くなる傾向があります。

売上債権回転率・回転日数

売上債権（売掛金・受取手形）が現金化されるまでの速さを示す指標。回転日数が短いほど資金効率が良い状態です。

この日数が同業他社と比べて長い場合、代金回収が遅れている可能性があります。キャッシュフロー管理の観点から重要な指標です。